>是非、ご指摘の聡明な頭脳での更なる正確な分析、お待ちしております。

商品が売れるか売れないかについて聡明な分析はあまり要らない。買うのは一般消費者だから平均的な常識に根差した価値感さえあれば理解に苦しむことはない。

売れる売れないについては各メーカーの人間の中に信頼できる情報をよく知っている人間がいれば、頼るもよし。

販売データーや認知度をうのみにするもよし。私なら、露出度だけは高いが面白くもない芸能人・評論家の顔やら、キム・ヨナ選手と浅田選手のGOEを思い出して、せめて「裏」を取ろうと思うけれど。

車なら自分で乗り比べてみればいいし、それぞれの購入者にインタビューすればいいし、それが面倒ならメーカーやディーラーの知り合いに聞けばいい。

政治的な補助によって、「真の」国際競争力を養えるかどうかは正直疑問だが、少なくとも現場に根差した情報の、いわば地道で愚直な調査こそが必要なだけで、なんでもスマートに済まそうとする聡明な人間が陥る落とし穴でもある。

「勢い」なるものが、「商品力で負けている」あるいは「実力で負けている」という結論ならば、素直に認め、それが安い労働力に根差しているのか、特別な付加価値に根差しているのか、安からん悪かろうに根差しているのか、せめてそのくらいの言及ｊがなくちゃだめだと思いませんか。

文字や数字だけうのみにすると騙されます。広告がでかでかと出ているから、広告費が払えるから、つまりは金があるんだろうから、勢いがあると言っても。それとも広告費の補助でも国から出しますか？

批判じゃないんです。民主党の具体性のなさに対抗する具体性こそがほしいってことです。

お好きなスポーツで例えてもいいですよ。4回転を飛べば勝てるようになりますか？後半に足がもつれないようにパワーを強化し、ノーミスだったら勝てていましたか？表現力とやらを鍛えれば勝てていましたか？戦略とは常に具体的でなければならないことを思い出してください。

日本の医療機関での再診料はタクシーの初乗り料金に近い価格。日本では医療は安くて当たり前と思われているのでしょうが、国際的には、質の割に値段は安い・・・まさに日本の医療費はデフレ状態になっていると思います。米国にとって、日本の医療制度はモデルとなり得るのでしょうか・・・
厚生年金などの一本化は、健康保険問題と似ていますね。日本では、年金と生活保護の逆転現象も考えなくてはなりません。若い頃に「一所懸命働かず、貯蓄をせず家も買わずに浪費して、年金未納で、老後は一文無し」の方が「若いころに一所懸命働いて納税し、家を買って税金を払い、国民年金を払った人」の方が、老後に苦しい生活を強いられるというのが今の日本の制度です。（更に相続で、一所懸命働いた取り分は税金でとられる）働きアリはバカを見る・・・だったら、適当に納税しない程度に働いて、貯金はせず全部遊びに使い、低所得の様々な優遇を使って生活する方が、真面目に働くより気楽になります。
アジアのパワーには「一所懸命働けば、それに見合わせて裕福になれる」という、本来当然な姿があるのではないでしょうか?今の日本の中小企業には、そういう希望がないんです。一所懸命に働いても、何かを得ているという実感が無い。デフレが利潤を圧迫し、それを加速させています。
　一所懸命働いた人が酬われないという思いは自民党に対しても感じています。所得制限で受けられないサービスが多すぎるという事が、民主党政策に心を傾けさせた一因ではないでしょうか?　（民主党政権は建前とは逆に、ますますやる気をなくさせるばらまきをしようとしています）
「一所懸命働いた人には、それなりの報いを」（沢山納税した人には、それなりの報いを）という思いは、納税者にはあると思いますよ

あと、韓国から日本に来ている若者と、日本の若者がネット上でどういう語りあいをしてるのかなども、見てみるとか。歴史の残した爪痕も。未来への希望もそこにあるかもしれませんよ。

｢韓国から来てるんだが質問ある？｣

で検索してください。物事は多面的に見ていきましょう。

なるほど、仰りたいポイントがよく分かりました。

今日、こんなことがありました。２０年以上トヨタに乗り続けている当該弁護士の奥様が、今回だけは｢変える」と言って見ようかしら、と仰っていたそうです。トヨタや本田などに対するイメージが格段に落ちたことは間違いなさそうです。また、ある方はサムソンやＬＧ、あるいはﾋｭﾝﾀﾞｲやキアなどと、日本製品との質の差は全く感じないとも仰っていました。

質、は単に絶対的にいいかどうかではなくて、質がいいとみんなが感じるかどうか、がポイントです。多分、デジカメの勝敗は、絶対的質の良し悪しではなくて、みんなが漠然とでも「いい」と感じるかどうかで決まりました。

ちょっと脈絡がなくなりましたが、韓国ではサムソンの広告攻勢がかなり人々に影響を与えたといわれています。その辺の分析ももっとしなくてはいけないですね。無論、これは基本的に国家政策ではありませんが、税制では多少考えることもできるかもしれません。